大学入試、脱「受験英語」へ…ＴＯＥＦＬなど利用拡大

　国公私立大学の一般入試で、ＴＯＥＦＬや実用英語技能検定（英検）など民間英語テストの利用が広がっている。

　成績が一定レベルであれば英語試験を満点とみなして免除したり、英語試験の点数に加算したりする。文法・読解中心の受験英語から脱却し、実践的な英語力を問う方向の表れで、文部科学省も導入を促している。

　民間テストは、「読む」「聞く」「話す」「書く」の４技能をバランスよく取り込み、より実践的とされる。大手予備校・河合塾によると、今春の入試までに民間テストを取り入れたのは２７校。来春の入試については、５月末時点で青山学院大や東京理科大など９校が新たに導入を決めており、さらに増える見込みだ。

　関西学院大では２０１６年度から、米国などの大学で留学生選抜に使われるＴＯＥＦＬ（１２０点満点）で７２点以上、英検で準１級以上などの成績を収めていれば、大学入試センター試験を利用した入試で英語を課さない方式を全学部で始める。立命館大の国際関係学部では、３００点満点の英語試験を課すが、このうち１００点分は民間テストの成績に応じて８０～１００点とみなす方式を導入する。